年齢別！35歳以上の自動車保険の相場と選び方

35歳以上になると、どの自動車保険会社も保険料は大幅に安くなる傾向にあります。とはいえ、契約内容の違いや保険会社の違いによって、保険料は変わるものです。

そのため、おおよその相場と、自動車保険の選び方は事前に抑えておきましょう。

今回は、35歳以上の自動車保険の相場や選び方だけではなく、保険料を安くするポイントについても解説していきます。

35歳以上の保険料の相場について

まずは、自動車保険の35歳以上の相場について、詳しくみていくことにしましょう。新規契約、継続契約（15等級・18等級）に分けて保険料を算出しました。

今回使用したツールは、そんぽ24の見積もりツールです。

見積もり前提条件

排気量：車種	車両保険なし	車両保険あり 「車対車+A」	車両保険あり 「一般」
660cc以下：アルト	33,140円	60,020円	88,640円
661cc～1500cc以下：フィット	36,520円	65,060円	103,630円
1501cc～2000cc以下：トヨタ プリウス	36,920円	77,400円	129,960円
2001cc～2500cc以下：レガシィ	32,520円	72,840円	125,440円
2501cc以上：エルグランド	39,140円	89,910円	155,530円

上記は、新規契約（6等級）の場合の保険料です。そんぽ24の場合、他のダイレクト型自動車保険よりも保険料がやや高い傾向にあるため、他社であればもう少し保険料を抑えることはできます。

とはいえ、新規契約（6等級）の場合は、年齢に関係なく保険料は高くなるものです。そのため、おおよそ上記くらいの保険料が掛ると考えておいて間違いはありません。

見積もり前提条件

排気量	地域	車両保険なし	車両保険あり 「車対車+A」	車両保険あり 「一般」
660cc以下：アルト	15等級	23,210円	42,680円	63,270円
	18等級	21,770円	40,200円	59,650円
661cc～1500cc以下：フィット	15等級	25,570円	46,210円	73,780円
	18等級	24,000円	43,520円	69,510円
1501cc～2000cc以下：トヨタ プリウス	15等級	25,840円	54,850円	92,200円
	18等級	24,270円	51,630円	86,820円
2001cc～2500cc以下：レガシィ	15等級	22,760円	51,650円	89,040円
	18等級	21,370円	48,630円	83,840円
2501cc以上：エルグランド	15等級	27,410円	63,600円	110,110円
	18等級	25,730円	59,860円	103,630円

継続契約をした場合の保険料ですが、15等級と18等級の保険料は、それほど大きな差ではないことが分かります。

35歳以上になると運転操作に慣れてくる他、結婚をして家族がいるケースが目立つため、事故率は低い傾向にあり保険料は全体的に下がるものです。

そのため、20代や30代前半と比較すると、自動車保険料が安くなりやすい年齢だといえます。

ちなみに、先ほど取り上げた新規契約時の保険料と同様、そんぽ24の保険料は高い水準にあるため、車両保険を付けたとしても、もう少々保険料を抑えることは可能です。

35歳以上の自動車保険の選び方とは？

35歳以上の自動車保険の選び方には、5つのポイントがあります。要点は以下のとおりです。

1.『35歳以上補償』に切り替えることはできるか確認する

自動車保険には、年齢条件を設定することで保険料を抑える仕組みがあります。一般的には、全年齢補償、21歳以上補償、26歳以上補償、30歳以上補償（35歳以上補償）の4区分です。

30歳以上補償と35歳以上補償に関しては、保険会社ごとで扱いが異なっており、どちらか一方を扱っているケースが大半となります。

一部の保険会社の年齢条件設定をピックアップしましたので、まずはこちらをご覧ください。

	全年齢	21歳以上	26歳以上	30歳以上	35歳以上
あいおいニッセイ同和	○	○	○	×	○
AIU損保	○	○	○	○	×
損害ジャパン日本興亜	○	○	○	×	○
東京海上日動火災	○	○	○	×	○
そんぽ２４	○	○	○	×	○
ソニー損保	○	○	○	○	×
イーデザイン損保	○	○	○	○	×
三井ダイレクト	○	○	○	×	○
アクサダイレクト	○	○	○	○	×
チャブ損保	○	○	○	○	×

上記の事例はほんの一部ですが、東京海上日動や損保ジャパン日本興亜のように、加入している自動車保険に35歳以上限定の設定がある場合は、契約内容を変更しましょう。

2. 35歳以上補償で保険料はどのくらい安くなる？

年齢条件を35歳以上補償に設定すると、保険料はどのくらい安くなるのでしょうか。今回は等級を18等級とし、全年齢・26歳以上、30歳以上、35歳以上の保険料を算出しました。

なお先述したとおり、30歳以上補償と35歳以上補償の両方を扱っている保険会社は存在しないため、そんぽ24（35歳以上補償）とソニー損保（30歳以上補償）2社の保険料を同条件で算出しています。

試算条件
車種	ホンダフィット(DBA-GK4)	使用目的	主に日常・レジャー用
等級・年齢	18等級・35歳	走行距離	4,000km～7,999km(そんぽ24) 7,000km以下(ソニー損保)
運転者	契約者本人・配偶者	免許の色	ブルー
記名被保険者・ 所有者	契約者本人	車両保険	160万円 免責：5万円～10万円
事故有係数適用期間	0年	対人・対物	無制限
居住地区	沖縄以外(そんぽ24)	人身傷害	5,000万円

そんぽ24

年齢条件	車両保険なし	車両保険あり 「車対車+A」	車両保険あり 「一般」
全年齢	71,890円	111,680円	152,250円
26歳以上補償	27,600円	44,520円	60,260円
30歳以上補償	26,690円	43,980円	57,560円

ソニー損保

年齢条件	車両保険なし	車両保険あり 「車対車+A」	車両保険あり 「一般」
全年齢	65,250円	93,520円	127,660円
26歳以上補償	24,890円	34,670円	46,490円
30歳以上補償	23,410円	33,040円	44,670円

ここで注目したいのは、26歳以上補償と35歳以上補償、26歳以上補償と30歳以上補償の保険料の差です。

車両保険なしと車両保険あり（エコノミー）に関しては、保険料が1,000円程度しか変わらないことが分かります。

また、車両保険あり（一般）に関しても、2,000円から3,000円前後しか差はありません。

以上のことから、自動車保険における35歳以上補償の割引率は高いものの、30歳以上補償の割引率とあまり変わらないといえそうです。

3. 等級に合わせた保険内容の見直しを行う

等級によって、保険内容の見直し方は異なります。ポイントは以下のとおりです。

等級が高い場合

35歳以上の方で等級が15等級前後となっている場合、車両保険の有無に関係なく保険料はかなり安くなります。そのため、特約を追加したり、限度額を高く設定して補償を厚くしても、保険料は極端に高くはなりません。

特に家族がいる方は、必要に応じて補償を厚くすることをお勧めします。

等級が低い場合

保険事故を起こして何度か保険を使っていると、35歳以上になってもそれほど等級は高くなりません。

保険料を節約するためには、基本となる補償はそのままにして、不要な特約は外すことをお勧めします。一般的に、基本となる補償内容は以下の通りとなります。

• 対人、対物倍賞保険：無制限
• 人身傷害保険：5,000万円程度
• 弁護士費用特約

また、事故リスクが低い車に乗ることも、保険料を節約する上で重要なポイントとなります。なぜなら、保険会社では車両料率クラスと呼ばれる仕組みを導入しており、型式別の事故リスクに合わせて保険料率が変動するからです。

事故リスクが低い型式ほど車両料率クラスは低くなり、保険料を抑えることができます。この点に関しては、『保険料を安くする7つのポイント』の項で詳しく解説するため、そちらを参考にしてください。

4. 同居の家族の年齢に注意する

結婚をして配偶者と車両を共有する場合、運転者の範囲を『配偶者・本人限定』に設定し、年齢条件の見直しをしましょう。年齢条件は、夫婦のうち年齢が低い方に合わせることになります。

5. 同乗する妻や子供への補償を充実させる

結婚をしてお子さんがいる方は、車に乗って家族で出掛けたり、家族ぐるみの付き合いで家族以外の方を車に乗せることがあります。そのため、人身傷害保険と搭乗者傷害保険の契約内容を見直すようにしましょう。

人身傷害保険

人身傷害保険は、『搭乗中のみ補償』、『他の車に同乗中・歩行中も補償』の2パターンに分かれます。補償内容を厚くしたい場合は、『他の車に同乗中・歩行中も補償』を選択してください。

なお、補償額については、3,000万円から5,000万円に設定するケースが目立ちますが、上限額を1億円にしても保険料の差は2,000円前後しか変わりません。

生命保険や医療保険に加入している方は、5,000万円でも十分な補償を受けることは可能ですが、家族以外の方を車に乗せる機会が多い方は、上限額を高く設定しておいた方が安心です。

搭乗者傷害保険

搭乗者傷害保険は、ケガ・死亡・後遺障害による補償を更に厚くしたい方に適した保険です。生命保険や医療保険に加入している場合や、人身傷害保険の補償内容を厚くしている場合は、加入しなくても問題はありません。

ただし、できるだけ早いタイミングで保険金を受け取りたい方は、生命保険や医療保険への加入状況や補償内容を確認した上で、搭乗者傷害保険への加入を検討しましょう。

保険料を安くする7つのポイント

この項では、自動車保険料を安くするための7つのポイントについて解説していきます。

1. 『35歳以上補償』のある保険会社へ切り替えることを検討する

先に触れたとおり、35歳以上になると補償内容を充実させたとしても保険料はそれほど高くはなりません。

さらに保険料を抑えたい場合は、『35歳以上補償』の設定が設けられている保険会社へ切り替えることを検討しましょう。

『30歳以上補償』の設定しかない保険会社よりも、保険料が安くなることがあります。

2. 走行距離の設定をチェックする

参考までに、ソニー損保の見積もりツールを使って、走行距離別の保険料を算出してみました。

試算条件
車種	ホンダフィット(DBA-GK4)	年齢条件	30歳以上補償
等級・年齢	18等級・35歳	対人・対物	無制限
運転者	契約者本人・配偶者	免許の色	ブルー
記名被保険者・ 所有者	契約者本人	車両保険	160万円 免責：5万円～10万円
事故有係数適用期間	0年	対人・対物	無制限
弁護士特約	あり	人身傷害	5,000万円

走行距離	車両保険なし	車両保険あり 「車対車+A」	車両保険あり 「一般」
3,000km以下	20,780円	29,310円	39,610円
7,000km以下	23,410円	33,040円	44,670円
11,000km以下	26,700円	37,710円	51,000円
無制限	32,900円	46,510円	62,940円

ご覧のとおり、走行距離が異なると、保険料は数千円から1万円ほど変動することが分かります。

なお、今回は使用目的を『主に日常・レジャー』としましたが、『通勤・通学』、『業務使用』とした場合、保険料は上図よりも高くなることがあります。適切な走行距離を申告し、保険料を節約しましょう。

3. 車両料率クラスが低い車を検討する

車両料率クラスについては、『35歳以上の自動車保険の選び方とは？』の項のポイント3で少し触れました。

車両料率クラスとは、車の型式ごとのリスクに応じて保険料率を区分している仕組みのことです。

4つの補償（対人賠償・対物賠償・傷害・車両保険）に分類し、リスクに応じて1から9クラスに分けています。要点は以下の図の通りです。

つまり、保険料を抑えたいのであれば、車両料率クラスが低い車に乗ることがポイントとなります。

2017年8月現在、軽自動車は車両料率クラス適用外となっていますが、2020年1月1日より車両料率クラスが導入される予定です。そのため、2017年現在は、保険料節約のために軽自動車に乗るのも選択肢の1つとなります。

もしくは、スペイド、フィット、ソリオ、デミオなどの車両料率クラスが低いコンパクトカーに乗って、保険料を安く抑えるようにしましょう。

4. 安全装置による割引サービスを活用する

エアバッグ、自動ブレーキ、イモビライザー、ABSなどの安全装置が搭載された車両は、事故率が低い傾向にあります。

最大で10%ほど保険料が安くなることがあるため、対象となる安全装置割引はないか、契約内容を見直すようにしましょう。

5. 車両保険の補償内容を見直す

車両保険はエコノミー型と一般型の2パターンに分かれており、自損事故や当て逃げが補償対象外となっているエコノミー型の方が、保険料は安くなります。

また、車両の市場評価額によって保険金の上限は変動するため、市場評価額が低い場合は車両保険を外すのも1つの方法です。

一般的に、評価額が60万円から70万円前後であれば、車両保険に加入する必要はないといわれています。

更に保険料を節約したい場合は、免責（自己負担額）を設定することも抑えておきましょう。『1回目5万円、2回目以降10万円』とするケースがほとんどです。

6. ゴールド免許割引は使えるか確認する

35歳以上になると、結婚をして家庭を持つ方が増えることもあり、ゴールド免許の所有率が高くなります。

そのため、加入している保険会社でゴールド免許割引を提供していないか確認するようにしましょう。10%ほど保険料が安くなることがあります。

7. 不要な特約はないか確認する

不要な特約を外すことで、数千円から数万円ほど保険料が変わることがあります。たとえば身の回り携行品特約は、補償対象となる身の回り品が限定されているため、特約を外しても差支えはありません。

特約の内容が分からず、外しても問題はないか迷った際は、必ず保険会社へ相談するようにしましょう。