年齢別！21歳以上(21歳から25歳)の自動車保険の相場と選び方

21歳以上(21歳から25歳まで)になると、年齢条件の設定を行って保険料を節約することができるため、18歳から20歳までの自動車保険料よりも安くなります。

そこで今回は、21歳以上の自動車保険の保険料について取り上げながら、保険料の相場、自動車保険の選び方等、詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてください。

21歳以上(21歳から25歳まで)の保険料の相場とは？

今回、保険料を算出するためにアクサダイレクトの見積もりツールを利用しました。
見積もりの条件は以下の通りとなります。

見積もり前提条件

年齢	車両保険なし	車両保険あり 「車対車+A」	車両保険あり 「一般」
21歳	51,030円	80,680円	114,450円
23歳	48,700円	78,080円	111,490円
25歳	46,980円	75,890円	108,720円

年齢ごとに保険料を算出した結果、極端な差はないことが分かりました。ただし、21歳から23歳、23歳から25歳の保険料の差は、約2,000円から3,000円ほど異なります。

以上のことから、車両保険を付けない場合は5万円前後、車両保険（一般）をつけた場合は10万円前後の保険料が相場になるといえそうです。

ちなみに、車両保険ありの「車対車+A」とは、一般タイプよりも補償範囲が狭い車両保険のことを指します。上記のとおり相場は8万円前後となるため、必要に応じて加入を検討してください。

なお、自動車保険の保険料は、車種の違いだけに限らず、型式の違いによっても変動します。そのため、必ず複数社へ見積もりを依頼し、比較するようにしましょう。

21歳以上(21歳から25歳)の自動車保険の選び方とは？

21歳以上(21歳から25歳)の方が自動車保険を選ぶ際は、以下の2つのポイントを抑えるようにしましょう。

21歳になった段階で『21歳以上補償』に変更する

自動車保険に加入した際、必ず年齢条件を設定することになります。保険会社ごとで若干内容は異なりますが、一般的な区分は以下の3つです。

全年齢補償、21歳以上補償、26歳以上補償

年齢を問わず補償、21歳以上補償、26歳以上補償、30歳以上補償

年齢を問わず補償、21歳以上補償、26歳以上補償、35歳以上補償

多くの保険会社では、②、③のいずれかを採用しています。保険料が高いのは全年齢補償・年齢を問わず補償となっており、年齢が高くなるにつれて保険料は安くなる仕組みです。

18歳から20歳までの方は、全年齢補償か年齢を問わず補償を選択することになるため、どうしても保険料は高くなりがちです。しかし、21歳以上であれば、年齢条件の設定を行って保険料を節約することができます。

そのため、初めて自動車保険へ加入する際は、最初から21歳以上補償に設定しておきましょう。すでに保険に加入している方は、誕生日を迎えた時点で21歳以上補償に変更するようにしてください。

ちなみにどのくらい保険料は異なるのか、比較してみることにしましょう。今回は、ソニー損保の見積もりツールを利用して保険料を算出します。見積もり条件は以下の通りです。

見積もり前提条件

試算条件
車種	マツダデミオ(DJLFS)	使用目的	主に家庭用
等級	6等級	走行距離	5000km以下
運転者	限定なし	免許の色	グリーン
記名被保険者・所有者	契約者本人	年齢	21歳

※上記以外の条件はソニー損保のデフォルト設定

車両保険を付けて算出することができなかったため、車両保険なしの保険料となります。算出結果は、以下の表のとおりです。

年齢条件	標準プラン	安心プラン (弁護士特約付き)	もっと安心プラン (弁護士特約・個人賠償特約付き)
年齢を問わず補償	178,720円/年	180,960円/年	182,160円/年
21歳以上補償	80,430円/年	82,670円/年	83,870円/年

年齢条件を21歳以上補償に設定するだけで、2倍ほど保険料が異なる結果となりました。

以上の理由から、21歳になった段階で、すぐに年齢条件を変更することをお勧めします。満期を迎える前の契約期間中であっても、年齢条件を変更することは可能です。

WEBサイトから手続きが可能なケースもありますが、保険会社によって手続き方法は異なります。そのため、事前に問い合わせて、手続き方法を確認しておくようにしましょう。

『本人限定』がある自動車保険会社を選択する

自動車保険では、年齢条件以外にも運転者を限定することで保険料を節約する仕組みがあります。一般的には、本人限定、本人・配偶者限定、家族限定の3パターンです。

21歳～25歳は独身であるケースが目立つため、運転者の範囲を本人限定に設定しましょう。ただし保険会社によって、本人・配偶者限定と家族限定しか設けられていないことがあります。

アクサダイレクト等の一部の保険会社では、本人限定が設けられていますので、敢えてそのような保険会社を選んで、保険料を節約するようにしましょう。

保険料を安くする方法とは？

21歳(21歳から25歳)の方が保険料を安くするためには、主に4つの方法があります。要点を解説しますので、参考にしてください。

親の等級を引き継ぐことはできないか確認する

両親のいずれかが自動車保険に加入しており同居している場合、親の自動車保険の等級を引継ぐことができます。新規で加入するよりも、保険料を安く抑えることができるため、相談してみましょう。

子に等級を譲渡したあと、親は新たに自動車保険に加入しなければなりませんが、子が新規で契約するよりも家族全体の保険料を抑えることが可能です。

ただし、等級の譲渡は『同居家族が利用する車を増車する』、もしくは『すでに自動車保険に加入している車を廃車にする』のいずれかに該当する場合に適用されます。

親子で1台ずつ車を所有しており、単純に車両を交換する場合は適用されないため注意しましょう。なお、等級を引継ぐ際は手続きが必要です。

車両入替の手続き、保険の名義変更手続き、親の自動車保険の新規加入手続きのタイミングを合わせて、無保険とならないように気をつけましょう。

車両料率クラスが低い車に乗ることを検討する

自動車保険は、型式ごとの事故実績に応じて保険料率を区分しています。この仕組みのことを、車両料率クラスと呼んでいるのです。適用されるのは、自家用普通と小型のみとなります。2020年1月1日から、軽自動車も導入される予定です。

車両料率クラスは、対人賠償・対物賠償・傷害・車両保険の4つの補償ごとに1～9のクラスに区分しており、1クラスの保険料が最も安くなります。逆に、保険料が最も高いのは9クラスです。

保険会社ごとで車両料率クラスが異なることはなく、どの保険会社も損害保険料率算出機構が発表した車両料率クラスを採用しています。

ちなみに、車両料率クラスは一般に公開されている情報ではないため、誰でもすぐに確認できるものではありません。しかし、そんぽ24のように、見積書に車両料率クラスを記載しているケースがあります。

見積もりを依頼した際、見積書に車両料率クラスが記載されていない場合は、直接保険会社に問い合わせて確認してください。

なお、車両料率クラスが低い車とは、主にコンパクトカーのことを指します。たとえば、トヨタのシエンタ、スズキのスイフト、日産のノート等の自動車のことです。

車両保険の必要性を検討する

自動車保険料の節約を検討する上で、車両保険の有無は大きなポイントとなります。なぜなら、車両保険をつけると、保険料が2倍ほど変わってくることがあるからです。参考までに、実際に算出した保険料を比較してみることにしましょう。

見積もり前提条件

排気量：車種	車両保険なし	車両保険あり 「車対車+A」	車両保険あり 「一般」
660cc以下：ダイハツ タント	88,270円	119,700円	155,660円
661cc～1500cc以下：トヨタ アクア	126,450円	169,360円	219,740円
1501cc～2000cc以下：トヨタ プリウス	108,970円	161,110円	223,070円
2001cc～2500cc以下：ホンダ オデッセイ	96,010円	144,900円	202,770円
2501cc以上：トヨタ アルファ－ド	116,210円	177,760円	251,530円

車両保険の「車対車+A」とは、補償範囲が限定される車両保険のタイプのことです。自損事故などは補償範囲に含まれていません。そのため、一般型の車両保険よりも、保険料を安く抑えることができます。

ご覧のとおり、排気量の違いに関係なく、車両保険をつけることで最大2倍ほど保険料が異なることが分かります。とはいえ、保険料が高くなるからといった理由だけで、車両保険を外すことは賢明な判断ではありません。

上記の内容を踏まえた上で、更に以下の3つのポイントを確認し、最終的に車両保険をつけるかどうか検討することをお勧めします。

車の時価額が低いと保険金は少額となる

車両保険の保険金額の上限は、車両の評価額によって変動します。古い車ほど車両保険の上限額は低くなるため、支払われる保険金額が少額となることがあるのです。

そのため、保険金額の上限を確認し、保険金があまり支払われないようであれば、車両保険を外した方が良いことがあります。

車両保険を使うと更新時に等級が下がる

相手がいる自動車事故で車両保険を使った場合、3等級ダウン事故となるケースがほとんどです。その場合、翌年の更新時に等級が3つ下がり、3年間は事故有りの割引率が適用されます。つまり、保険料が割高となるのです。

上記の内容を理解した上で、それでも万が一に備えておきたい場合は、車両保険を付けておくようにしましょう。ただし、その際も保険金の上限額は確認しておいた方が賢明です。

そもそも、あまり保険金が支払われない場合、車両保険を付けておくメリットはありません。

免責の設定やエコノミー型への加入を検討する

多くの保険会社では、一般型とエコノミー型の2タイプの車両保険を提供しています。名称は保険会社ごとで異なりますが、補償範囲が狭いエコノミー型の方が保険料はお得です。

また、免責金額を高く設定しておくのも1つの方法となります。免責とは、自己負担する金額のことです。事故で車両保険を使った際、支払われる保険金は免責額分少なくなりますが、免責額が高くなるほど保険料は安くなります。

このように、車両保険を付けたとしても節約する方法はあるため、実際に見積もりを依頼した上で車両保険を付帯するかどうか検討しましょう。

セカンドカー割引は使えるか確認する

セカンドカー割引とは、2台目以降の車の保険契約をする際に、7等級からスタートできる割引制度です。両親のいずれかが自動車保険に加入しており、同居しているのであれば適用されることがあります。

ただし、同居以外にも適用条件があるため、事前に確認しておきましょう。1台目の自動車保険の等級が11等級以上であることや、2台目以降の車で初めて自動車保険に加入することなど、保険会社ごとで利用条件は若干異なります。

自動車保険に加入する際、セカンドカー割引の対象とならないか確認されるものですが、自ら申告した方が安心です。ちなみに、1台目の保険会社とは別の保険会社に加入しても、セカンドカー割引は適用されます。